高齢者宅を訪問する医療・介護職の88.3％が、夏場の室温管理について「声かけだけでは改善しない」と感じていることが、民間企業の調査で分かった。
調査はBROWN研究所が、高齢者宅を訪問する医療・介護職444人を対象に、2026年8月10日から17日にかけてインターネットで実施した。
回答者の内訳は、医師100人、看護師・保健師98人、リハビリ専門職81人、薬剤師60人、歯科医師34人、介護職・その他医療福祉職71人。
調査によると、訪問先で熱中症予防のための声かけを行っている医療・介護職は97.7％にのぼった。
具体的な声かけでは、「エアコンの使用」が82.2％、「水分補給」が81.1％、「室温の確認」が42.8％となっている。
一方、声かけを行っている434人のうち78.6％が、次の訪問時に「エアコンが再び消えていた」経験があると回答した。
こうした状況から、「声かけだけでは高齢者の室温管理は改善しない」と考える人は88.3％にのぼった。
今夏、訪問先の高齢者宅で「危険な暑さ」を感じた経験がある人も86.0％に達した。
その経験がある382人に当時の部屋の体感温度を尋ねたところ、「30〜32度」が44.0％、「33度以上」が31.4％で、合わせて75.4％が30度以上と回答した。
また、エアコンが設置されているにもかかわらず使用していない高齢者宅に遭遇した経験がある人は88.1％だった。
エアコンを使わない理由として最も多かったのは「暑さを感じていない」の64.5％。次いで「冷房が寒い・嫌い」が46.0％、「電気代が心配・もったいない」が42.7％だった。
高齢者宅を訪問する医療・介護職の多くが熱中症予防の声かけを行う一方、次回の訪問まで適切な室温管理が維持されないケースがあることが、今回の調査結果から示されている。
なお、この調査は室温に応じてエアコンを自動で作動させる機器を開発・販売するBROWN研究所が実施したもの。調査結果を見る際には、民間企業による調査である点にも留意が必要となる。
