大阪公立大学は2026年11月10日、足腰の痛みを理由に外出を控える高齢者では、買い物や食事の用意など、自立した暮らしに必要な生活機能の低下との関連が強かったと発表した。外出頻度だけでなく、控えている理由にも目を向ける研究である。
■要介護認定を受けていない高齢者を分析
大学の発表によると、三重県桑名市が2018～2020年に実施した調査から、要介護認定を受けていない65歳以上の28,118人を分析した。交通機関での外出、買い物、食事の用意、支払い、預貯金管理の5項目のうち、一つでも「できない」とした場合を手段的日常生活動作（IADL）の低下と判定した。
■痛みによる外出控えで強い関連
年齢や健康状態などを考慮した調整オッズ比は、外出を控えていない人を基準に、足腰の痛みで控える人が約3.8、別の理由で控える人が約1.8だった。これは関連の指標であり、「将来の低下リスクが3.8倍」という意味ではない。
■原因や支援の効果は未確定
調査時点の状態を比べた横断研究で、外出控えが生活機能の低下を引き起こしたとは判断できない。痛みへの対応で低下を防げるかも、今回の研究だけでは分からない。論文公開は2026年8月29日で、大学の発表日とは異なる。
