若年性認知症
ひとことでいうと
若年性認知症
若年性認知症とは、日本で一般に65歳未満で発症した認知症を指す総称です。英語ではYoung-onset Dementiaと表します。診断を受けた時の年齢だけでなく、症状が現れ始めた時期を踏まえて捉えます。若い世代でも認知症が起こり得ることを理解するための区分です。
原因にはアルツハイマー病、脳血管障害、前頭側頭葉変性症などがあり、単一の疾患を意味しません。物忘れだけでなく、仕事の段取り、言葉の理解、判断、行動などに変化が現れることもあります。症状や経過、必要な治療は原因疾患によって異なります。
若年性アルツハイマー病は、若い時期に発症したアルツハイマー病を指し、若年性認知症の原因の一つです。若年性認知症と若年性アルツハイマー病は同義ではありません。また、仕事のミスや物忘れだけで認知症と断定せず、うつや身体疾患なども含めて医療機関で評価します。
就労中や子育て中に発症することがあり、収入の減少、住宅ローン、家事、親の介護などの課題が重なる場合があります。一方で、診断後も続けられる活動や役割があります。年齢や病名で可能性を決めず、本人の希望、保たれた力、家族の状況を踏まえて支援を組み立てます。
診断後の暮らしと仕事を支える相談先
診断後は、困りごとを医療だけの問題として抱え込まず、若年性認知症支援コーディネーターなどの専門相談窓口へ早めにつなぎます。コーディネーターは本人の希望や生活状況を確認し、必要に応じて職場、医療、福祉などの関係機関を調整する役割を担います。
就労中であれば、仕事で難しい場面と続けられる業務を整理し、本人の同意を得て相談先を検討します。退職など大きな判断を急ぐ前に、職場での配慮や休職を含む選択肢を確認します。家計、利用可能な給付や福祉サービスは、加入状況、年齢、障害の状態などで条件が異なるため、窓口で個別に確かめます。
家族には、配偶者の就労や介護負担、子どもの不安への支援も必要です。本人抜きで話を進めず、理解しやすい説明と考える時間を確保します。自治体の相談窓口、若年性認知症コールセンター、家族会なども活用し、本人と家族それぞれの相談機会を持ちます。制度の具体的な要件は最新情報を確認してください。
現場で知っておきたいポイント
本人が大切にしている役割や生活を確かめ、医療・仕事・家庭の課題を分けて整理しながら支援につなげます。
- 意思:本人の希望や不安を直接聞き、分かりやすく説明します。家族の意見だけで、仕事や暮らしの方針を決めません。
- 就労:難しくなった作業と続けられる仕事を具体的に記録します。本人の同意を得て、専門相談員や職場との調整を考えます。
- 家計:収入や支出、利用中の制度を整理して相談につなぎます。給付やサービスを一律に利用できると説明しません。
- 家族:配偶者の負担や子どもの心配、親の介護との重なりを確認します。家族も休息や相談を受けられるよう支えます。
- 参加:得意な活動や慣れた役割を、安全に続けられる方法を探します。年齢の合わない活動を一方的に勧めないでください。
生活への支障が続く場合は医療機関へ相談し、診断後も支援を途切れさせないことが大切です。若年性認知症支援コーディネーターや自治体窓口と、状況に応じて見直します。
参考情報・参考文献
中国四国厚生局「若年性認知症支援コーディネーター」
確認内容:65歳未満発症の定義、就労継続や生活に応じた関係機関の調整。
https://kouseikyoku.mhlw.go.jp/chugokushikoku/chiiki/jyakunenn.html
参照日:2026年10月15日
厚生労働省掲載「若年性認知症支援ガイドブック」
確認内容:原因疾患の多様性、家計・子育て・就労の課題、本人と家族への支援。制度の個別要件は本項で断定しない。
https://www.mhlw.go.jp/content/guidebook_2020.pdf
参照日:2026年10月15日
大阪府「認知症に関する相談窓口」
確認内容:自治体の相談体制、若年性認知症コールセンター、家族会。更新日2026年6月12日の掲載内容を確認。
https://www.pref.osaka.lg.jp/o090090/kaigoshien/ninnshishou-gyakutai/soudan.html
参照日:2026年10月15日
榊原隆次ほか「ストレスと認知機能障害 – 若年性Alzheimer病等との鑑別」
確認内容:抄録・キーワードでYoung-onset Dementiaの表記と、認知機能低下を来す他の状態との鑑別を確認。
https://www.jstage.jst.go.jp/article/jsnt/42/3/42_441/_article/-char/ja
参照日:2026年10月15日
